2014/06/03

認知症治療薬は本当に有効なのか

製薬会社は営利企業であることは言うまでもない。 利益をあげてナンボの営利活動を行うのは当然であるが、患者のことを考えず営利追求のみに走られては困る。

YouTubeに、「診断・統計マニュアルDSM精神医学による悪徳商法」というのが公開されている。 第1回から第6回まであるから、是非ご覧頂きたい。

DSM(Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders、DSM)とは、精神障害の診断と統計マニュアルのことである。 精神障害の分類(英語版)のための共通言語と標準的な基準を提示するものであり、アメリカ精神医学会によって出版されている。DSMは当初、統計調査のために作成された。DSMの第3版より、明確な診断基準を設けることで、医師間で診断が異なるという診断の信頼性の問題に対応した。(ホントだろうか?)

認知症の診断にDSMが直接的に用いられることはないが、製薬会社と大学の研究者や医師との癒着を端的に著しているので、DSMを1例として取り上げた。 認知症治療薬についても同様なのである。
製薬会社がスポンサーとなっている学会では、
 ■「薬の処方量を減らせば、認知症のBPSDは改善される」という論文は却下される。
 ■「薬の処方量を減らせば、認知症のBPSDは改善される」という演題の発表は却下される。

ということが横行していることくらいは、是非知っておいて欲しい。
そういう学会で学んだ治療方法では、認知症を治すことに期待はできないことが多いのである。

一般的に言って、製薬会社の規定する用法用量以下の低用量で服用する方が効果があり、副作用を最小限に抑えることができる。
事実、アリセプト(抗認知症治療薬)の服用量を半減したり、中止したことでBPSDが緩和されたという話はよく見聞きする。